2005年にオープンハウスに入社した吉田は、当時の自身を振り返ってこう語る。

｢入社後、それなりに結果も出せましたし、報酬にもしっかり反映されていました。その現状に一定満足していたからこそ、仕事は自分が頑張って結果を出せばいいもの、と考えていましたね。『会社』という組織について自分事に考えたことはほとんどなかったと思います」

そんな吉田の仕事に向き合う意識を大きく変える契機が2008年に訪れる。リーマンショックだ。世界的な金融危機を引き起こしたこの事件は、日本経済にも暗い影を落としたが、不動産業界もその例に洩れなかった。リーマンショックの直前、米国ではサブプライムローンの破綻に端を発した不動産不況の波が吹き荒れていた。その危機的状況を察知し、誰よりも早く動いたのがオープンハウス代表の荒井である。

｢社長は強烈な危機意識を抱き、日本にもすぐ不動産価格が暴落する大変な時期がやってくることを見通していました。そして社長が下した判断が、技術職も含めた全社員で今ある建売住宅の在庫を、1ヶ月以内にすべて売り切ることでした。つまり嵐が来る前に対処するということ。しかし、在庫をすべて売り切るなど普通に考えれば不可能です。そんな短期間で売れるわけがない。ところが、私も含めて社員が本気で一致団結して取り組み、本当にやり切ってしまったのです。一つの奇跡だったと思いますし、社員一人ひとりの熱量が最大限に発揮された取り組みでした｣

土地が暴落する前に在庫を売り切ったことで、オープンハウスはリーマンショックという荒波を無傷で乗り切ることができたのだ。同時に、吉田の中で仕事に対する意識が変わり始めていた。

｢この経験を通して、自分のことだけでなく常に会社全体のことを考えるようになりました。一社員として、会社経営に参加しているという当事者意識です。当事者としてこの会社を成長させたい。この意識の変化は、私にとって大きなターニングポイントになりました｣

その後、吉田は現在のポジションでもある用地仕入れの開発部長に着任。｢決めた目標をやり切る｣ことを自分に課して、着実に実績を上げていった。そして、入社10年目、執行役員に着任、その4年後には常務執行役員へと駆け上がり、若くして経営の一翼を担う立場となった。

開発部長の吉田のもとには、常に営業担当者から仕入れ情報が届く。この土地を買うのか買わないのか。競合他社にないスピード感で吉田はそのジャッジを下していく。この意思決定の早さは用地取得におけるオープンハウスの強みの一つだが、吉田がオープンハウスの最大の強みだと認識しているのが、圧倒的な情報収集力だ。

｢用地仕入れにおいて、最も重要なのは多くの売却情報をキャッチすること。そのため当社の営業担当者は、売却情報を持っている不動産仲介業者を日々くまなく、飛び込みで訪問しています。徹底したどぶ板営業。それがより多くの情報を入手することに繋がり、適切な仕入れを実現させていきます。長年、この営業活動を徹底してきた当社には、他社とは比較にならない情報が蓄積されています。つまり、市場のトレンドや人々の志向の変化を本質的に理解している。だからこそ、仕入れた用地を『いま求められる商品』として形にすることができるのです。これはすぐ真似しようと思ってできることではありません。私がオープンハウスの用地仕入れ部隊が最強だと感じるのは、この情報収集を実現させ続けてきた行動力と熱量があるからなのです」

吉田は日々朝礼で、会社の方針や考え方を社員に伝えているが、そこは社員育成の現場でもある。

｢ビジネスマンに大切なことはシンプル。礼儀正しく元気がよく、前向きであること。これが実践できる人材は自ずと訪問数などの量はこなすことができます。決めた目標に向けて行動し、挑戦していく楽しさ、目標が高いからこそ仕事が面白いということを社員に伝え続けたい。失敗してもいいのです。失敗すると強烈に反省する文化があるのがオープンハウス。それが成功への道に繋がっているのは、創業以来の実績が証明しています｣

吉田の社員へのまなざしは優しい。自身がやり切ること、頑張り切ることで目標を達成してきた経験を、その楽しさを社員と共有したいと考えている。それが｢最強｣のさらなる高みへ続いていくことを吉田は確信している。

オープンハウスは創業以来約四半世紀、事業を拡大し急成長を遂げてきた。売上高一兆円達成はすでに射程に入っている。そして｢日本一へ｣向けて、今後も成長は加速していくことは間違いない。しかし一兆円企業となったとき、これまでの歩みと異なる次元に入ると、吉田は語る。

｢一兆円や日本一という言葉はとても分かりやすいですが、その本質は、最も社会から必要とされる会社になりたいということです。社会から本当に求められる存在にならない限り会社は成長することはできません。そのためには、現在の4事業に留まらず、もっともっとオープンハウスにできることはあるはず。すでに始まっている地域共創事業やスポーツ事業などの多角化も視野に入れ、当事者として挑み続けていきたいと思っています｣