転職活動では、採用する側の求めるものに沿ったことをアピールできれば、面接が成功する確率が高くなります。不動産業界への転職でも同じです。それでは、不動産会社が求めるものと、上手にアピールするためのコツはどのようなものがあるのでしょうか。
ここでは不動産業界への転職を成功させるためのコツについて解説します。
不動産業界への転職のコツはある？
不動産業界への転職を成功させるためには、以下のような3つのポイントを理解することがとても重要です。
- 自己理解を深める
- 不動産業界への理解を深める
- 会社への理解を深める
順に解説します。
自己理解を深める
転職する前提として、自身が転職先に求める条件を明確にしておく必要があります。
自分が「転職後にどのようなことをしたいのか」を明らかにできていなければ、どこの会社であっても本当に働きたいと思える場所なのかを見極めることができません。何も思い浮かばないという人は、会社に求める条件を洗い出し、それがなぜ自分にとって重要なのかと自問してみるといいでしょう。
また、希望条件だけでなく自分の長所と短所を知っておく必要があります。短所があるのなら、それに対してどのように向き合うのか考えられることが大切です。自分の特徴を理解していれば、どんな仕事が向いているか、不得手な仕事にはどのように向き合うべきかなどもわかります。最初のステップとして、自己理解は丁寧に行いましょう。
不動産業界への理解を深める
転職を成功させるために、不動産業界全体の特徴を理解することも大切です。
不動産業界は、扱う商品や業務の幅が広く、さらに独特の慣習や不文律もあります。そのため、業界を知らなければ理解できないことも多いです。とくに未経験の方は、どのような仕事があるのか、人や物、お金の流れはどのようになっているのかなどを調べておくと良いでしょう。
営業職ならば、給料形態で会社の雰囲気が大きく異なることがあり、これは不動産業界の特徴といえるでしょう。ノルマやインセンティブの有無です。業界には、きついノルマがある代わりに、達成できれば高い給与がもらえる、成果を重んじる会社も多くあります。扱う金額が大きいだけに、制度が会社の雰囲気を左右することがあるということも、理解しておくことが大切です。
業界理解により、志望する会社の業界内でのポジションが見えてくることもあります。自身の適性を見極めるために、全体像を把握しておきましょう。
会社への理解を深める
業界全体について理解したあとは、その会社への理解を深めます。
具体的には、業務内容や給与制度、企業理念、さらに採用ニーズへの理解です。
営業職なら、その会社が扱うのはマンションか戸建てか、新築か中古か、居住用か投資用か、建売か注文かなど、特色を理解しておくことは不可欠です。それぞれで理解しておくべきポイントが違うからです。
また、自身の生活に直結する給与制度についても、しっかりと調べておく必要があります。求人情報に「頑張り次第で高収入」と書いていたからと鵜呑みにしてしまい、蓋をあけてみれば、基本給が極端に少なく、歩合給もなかなか稼げないということも考えられます。具体的にどのような給与体系を敷いているのか、確認しましょう。
企業理念については会社の考え方と方向性を示している部分です。個人にも性格があるように、会社にも性格があるので、それを知る上で非常に重要です。理念に共感できる会社の方がモチベーションを高く持つことができ、面接でも熱心に入社の希望理由を伝えることができます。
さらに、企業は理由があって新しい人材を採用しています。その理由は、人手不足の解消であったり事業の拡大であったり、企業によって違います。人手不足が原因であれば、自身の入社後も不足分をカバーするような働き方が求められるかもしれません。事業の拡大のためであれば、入社後に多くの挑戦ができるかもしれません。こうした採用ニーズによっても違いがあるので、意識してみてみるといいでしょう。
不動産会社は求職者のどこを見ているか
ここでは、面接で企業側が求職者のどこを見ているのか解説します。
営業マンとして結果を残すことができるか
まずは入社したあと活躍できるかどうかが重要です。
不動産営業は、実力主義であることが多いです。求職者が果たして自社で活躍できるのかというのは採用する側にとって最も重要です。
能力面では、社内外とのコミュニケーションは十分にとれるかどうかや、不動産に関する知識は十分かどうかをみられることが多いようです。
性格面では、目の前の仕事に対して前向きに向き合うことができるかという点がみられます。結果が出せないときにも意欲的に働くことができる人は、歓迎される傾向にあります。
未経験の場合は、営業や接客経験があり即戦力として判断されることもありますが、将来的に活躍できるかどうかをみられることもあります。その人の伸びしろは、これまでの経験から判断されることが多いので、しっかりとアピールできるようにしておくといいでしょう。
会社の方針に合っているか
自社になじめる人材であることも重要です。
いくら優秀な人でも、明らかに組織になじめない人は採用されない可能性が高いです。具体的には、意欲的に働くことが評価されて高い給与がもらえる会社に、出世欲もなく一切の残業をしたくないという人はミスマッチです。
こうしたミスマッチがあれば、採用したあと、すぐに退職する可能性もあります。会社側は採用にかなりのお金をかけているので、すぐに辞めるかもしれない人を採用することはできるだけ避けたいものです。
当社で活躍する社員たちは、下記の要素を持っています。
たとえ今のあなたに自信がなかったとしても、この6つをひたむきに持ち続けることができれば、きっとお客様の幸せに貢献して、オープンハウスで成功を掴むことができるはずです。
不動産会社の面接はどういった質問をされる？
どのようなことが面接で質問されるのか気になりますよね。
ここでは、不動産会社の面接でどのようなこと聞かれるのか、具体的な例を紹介します。どのような考えで質問をしているのかについて理解していれば、もし違う質問が来ても対応できることもあります。ぜひ、参考にしてください。
仕事で大切にしていることは何か
仕事で重視するところが、利益を上げることなのか、お客様に喜ばれることなのか、もしくはワークライフバランスなのか、人によって違うのではないでしょうか。
大切にしていることは人それぞれなので、「これが正解」というのがあるわけではありません。ただ、企業が重視していることと個人が重視していることがしっかりと一致していれば、この点をもって不採用にされる可能性は低くなります。
成功体験はあるか
過去に何かで成功した体験、やり遂げた経験があるかどうかを聞く会社は多いです。理由は単純に不動産業界が実力主義であり成果主義の会社が多いからです。
過去に何かで成功した体験がある人は、成功するためのプロセスや心構えを知っています。不動産営業として達成しなくてはならない目標に対峙したときに、その経験を活かして、成果を上げられるかもしれないという印象を与えます。
学生時代の部活や課外活動でもアピールできますが、仕事上の成功であれば担当者もよりイメージしやすいでしょう。
最近の気になるニュースは何か
とくに投資用不動産の営業では、時事性に強いかどうかという点は重要です。不動産価格や投資物件の収益性が、政治や経済に影響されるからです。
気になるニュースを聞かれたときは、エンタメ系のニュースなどでユーモアを持って回答するのも良いかもしれませんが、世の中の動きを把握できていることをアピールすることも1つの手でしょう。
面接時に聞いておきたい質問
面接の際は基本的に企業側からされる質問について考えがちですが、企業側に対して行う、いわゆる逆質問についても考えておいた方が良いでしょう。質問が全くない方の場合、採用担当者に「本当に自社に興味を持っているのか」と不安を与えかねません。
自己PRをするための質問と、ミスマッチを防ぐための質問という2点に分けて解説します。
自己PRをするための逆質問
その質問の時間をつかって、自己PRをすることができます。
会社のことを事前に調査して、その会社の将来に向けた提案を自分で考えて採用担当者に質問という形で問いかけることで、真剣さが伝わることがあります。
例えば、会社の今後の展望を聞き、それに対して自身がどのように貢献したいのかを具体的に伝えることができれば、好感をもつ担当者は多いでしょう。
逆質問は、きちんと会社のことを調べていなければできないものなので、積極的にするようにしましょう。
ミスマッチを防ぐための逆質問
これから働く上で気になることを質問することもできます。
例えば、「週休2日」と求人に記載されている場合に、主に何曜日に休みなのか聞くことで、働く姿をイメージしやすくなることもあるでしょう。
とくに不動産業界未経験なら、仕事内容などわからないことも多いので、逆質問の時間にしっかりと不明点を解決しておくべきです。
質問しすぎることでネガティブな印象になることを懸念する人もいますが、むしろ、入社して「こんなはずじゃなかった」とミスマッチを起こす方が会社にとって残念なことです。
宅建資格は転職に有利？
不動産業界では、宅地建物取引士（宅建士）の資格を取得していると有利だといわれます。ここではその理由について解説します。
宅建士ができること
不動産取引では、これから契約する不動産について、重要事項説明書に基づいた説明を買い主に行うことが義務付けられています。この業務は、宅建士にのみ許されている独占業務です。つまり宅建士を持っている人とそうでない人で可能な業務に差があるため、転職で有利に働きます。
また、不動産会社（宅地建物取引業者）には、宅建士の設置義務があります。所定のルールに従って、要件を満たした宅建士を一定数設置しなければ、不動産会社として営業することができません。これも、不動産会社への転職で宅建士が有利な理由のひとつです。
宅建資格がなくても転職できる
自社に専任の宅建士が他にいれば、その宅建士が代わりに説明することができます。そのため、顧客と直接やり取りしている営業社員が宅建士の資格を保有していなくても問題はありません。
また、入社後に取得を推奨する前提で、転職時点では資格の有無を問わないという会社もあります。このような会社は、資格取得補助を行うことが多いので転職者のメリットは大きいです。
当社でも、入社後の「宅建資格取得補助」として、試験合格に向けたサポートをするという取り組みを行っています。資格なしで入社したあと、制度を活用して取得するというやり方も、おすすめです。
無資格でも応募ができる会社は多いので、資格がないからと転職を断念するのではなく、入社してから取得するという意気込みがあるといいでしょう。
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