20代はこれから社会人としてのキャリアを形成していく時期です。そのため、20代は、未経験でも新しい業界へ転職をしやすい可能性を持っています。それは、不動産業界への転職も例外ではありません。
20代未経験で不動産業界に転職する意味やそれをおすすめする理由、オープンハウスの採用状況について紹介します。
20代・未経験でも不動産業界に転職できる？
まずは、不動産業界が20代の未経験の方でもチャレンジしやすい理由を説明します。
不動産業界は20代未経験でもチャレンジしやすい
20代の転職者は、入社してからの成長を期待されています。不動産会社の場合は、入社後に不動産関連の資格を取得するよう勤め先から促されたり、専門的な研修を受けたりすることもあります。積極的に成長する姿勢があれば未経験が問題になることはありません。
また、不動産業界の営業職は、企業の規模や事業内容によって多種多様です。そのため、他業種で培ったスキルや経験を活かすことができる可能性もあります。
例えば、一般の方を相手にする賃貸営業は、他の業界でも営業経験や接客経験があれば重宝されます。不動産に関するある程度の知識は必要ですが、宅地建物取引士などの資格の有無も多くの場合は問われません。
一方で、不動産のプロを相手にすることが多い不動産デペロッパーや投資用不動産の営業職は求められるスキルが高度なため、20代未経験で転職できたとしても、勉強すべきことは多いでしょう。
仕事内容によって難易度は異なりますが、教育体制の整っている不動産会社ならば、チャレンジできる可能性があります。逆をいえば、例え不動産営業の出身者が他の不動産事業を行っている会社に転職したとしても、分野が異なるため、未経験と変わらないといったケースも多いのです。
不動産営業の主な仕事
それでは、不動産業界にはどのような営業職があるのでしょうか。不動産業界における営業の仕事内容について簡単に解説します。
賃貸営業
賃貸営業は、主に賃貸マンションやアパート、戸建てなどを貸したい大家さんと借りたい人を取りつなぐ仕事です。仲介する物件を自社で管理している場合だけでなく、他社が管理している物件を紹介する場合もあります。
お客様が気に入った物件があれば、内見に同行します。社用車で移動することが多いため、普通自動車免許を持っている方が転職に有利です。賃貸営業では、新たな生活のための提案から手続きまですべて行ないます。その物件の周辺環境に精通していることが役に立つこともあるでしょう。
住宅営業
住宅営業は、文字通りお客様にマンションや戸建て住宅を販売する仕事です。自社で建築した物件を販売する場合と、他社の物件を仲介する場合があります。
いずれも不動産の知識や資格が、ある程度必要になるため、未経験から挑戦するときは、入社後にきちんと勉強する必要があります。
土地仕入営業
不動産会社や地主と交渉して、オフィスビルや商業施設などを建てる土地を購入する仕事です。土地の仕入にとどまらず、その土地で何をするのか企画し、再度販売するところまで担うこともあります。
その土地や周辺の環境に適した施設やオフィスビルを提案して営業するため、高いレベルでの不動産知識が必要です。
それぞれの仕事内容について詳しくはこちらをご覧ください。
20代で不動産業界に転職するメリット
20代未経験で不動産業界へ転職するメリットには、どのようなものがあるのでしょうか。
メリット・デメリット両方をみていきましょう。
メリット1：学歴や前職の経験は関係なく評価される
不動産会社の求人情報を見ると「未経験可」「経験不問」「学歴不問」の文字が多いことに気づくのではないでしょうか。
不動産業界は、前職が不動産関係でなくても高い学歴がなくても転職できることが多いようです。それは、不動産業界が学歴や前職の経験の有無に制約されることなく、実力を評価する業界だからでしょう。入社時の肩書きよりも、入社後にどれくらいの成果を上げられるかを見られるため、20代で未経験でも、高いモチベーションさえあれば転職しやすい業界といえます。
メリット2：若くても昇進のチャンスがある
不動産業界は他の業界に比べると若くても実力次第で昇進や昇給のチャンスが多く、評価されやすい業界といわれています。つまり、頑張り次第で成果が給与やボーナスにも大きく反映されるということです。そのため、若くして経済的に豊かになりたいと考えて不動産業界に転職する20代は多いようです。
近年では、外資系金融などを筆頭にして、成果主義の給与体系をとる大手企業も増えてきました。しかしまだまだ年功序列で給与が決められる企業が多数派とされています。その中で、若手に多くのチャンスがある不動産業界に魅力を感じる人も多いと考えられます。
オープンハウスには、年次にとらわれず成果を上げた社員を評価する制度があります。昇格もチャンスが多く、結果として、20代の管理職の割合が76%と高い水準にあります。また、2018年時点で、当社は20代社員の平均給与が上場企業の中で最も高い企業です。「出世したい」「稼ぎたい」という20代には、おすすめです。
メリット3：大きなやりがいがある
不動産営業は、就職や結婚、子どもの入学などお客様の人生の節目を手助けする仕事です。そのため、多くの人の大切な場面に立ち会っているという実感を得られる仕事です。
売買であれば、大きな金額で取引する分、プレッシャーを感じることもあります。しかし、お客様の新たな出発を手助けすることで、喜びの声を間近で聞くことができ、「この仕事をして良かった」と大きな達成感を感じる人も多いようです。
デメリット1：給与の変動が大きい
実力で評価がされるため、一般的に不動産業界は給与の変動が大きい業界だといわれています。
毎月の給与は固定給にプラスして歩合制を設けている会社もあります。努力次第で成果が給与に反映されやすい特徴があります。しかも、取り扱う物件が土地や建物のため金額が非常に大きく、1回の取引で多額のお金が動く業界です。そのため受け取れる金額も必然的に多くなります。
しかし、成果が得られなければ、支払われる報酬金額が少なくなります。実力主義の世界とは裏を返せば毎月の給与の変動が大きく、金銭的に不安定な職種だといえます。
特に不動産売買の場合、数ヶ月かけて顧客との信頼関係を築き営業を続けても、実際に顧客が家や土地を購入するに至るまで数年かかることもあります。いかに優良顧客を増やしていくかが安定した収入への基本となるでしょう。
デメリット2：景気に左右されやすい
不動産業の弱点として景気に左右されやすいことが挙げられます。取り扱う商材が高額な土地や建物のため、景気が悪ければ企業・個人を問わず買い控えをしたり出費を少しでも抑えようとしたりします。そのため、売買、賃貸とも取引件数は減少します。
一方、消費税などの増税前や不動産に関わる税制改革がある前などは「駆け込み需要」が生じるため、売り上げが上がりやすくなります。いわゆる「書き入れ時」となることが多いです。取り扱う金額が大きい分、景気や制度に左右されやすい業種だといえます。
不動産業界への転職における新卒と第二新卒（20代）の違いは
「新卒」と「第二新卒」について、不動産業界への就職には影響はあるのでしょうか。その解説の前に、改めて就活における言葉の意味や特徴についてまとめました。
新卒と第二新卒との違いは就職経験の有無
新卒と第二新卒の違いは「卒業後に就職したことがあるかどうか」です。
新卒とは「新規卒業者」の略で、大学や専門学校をその年に卒業する学生のことをいいます。年齢は10代後半～20代前半が多いですが、家庭の事情、病気やケガなどで卒業が遅れた人も含まれるため一概にはいえません。
一方の第二新卒は、大学や専門学校を卒業して企業に就職したものの、短期間で退職して現在就職活動をしている人のことをいいます。退職までの期間は一般的には3年以内とされていますが、企業によっては4年目であっても第二新卒として扱うなど対応が異なります。
また、第二新卒は自己都合で退職する人や、就職先の倒産によって退職を余儀なくされた人など、退職理由はさまざまです。
このように、新卒はその年に卒業する学生のことをいい、第二新卒は学校を卒業後に就職経験があり3年以内に退職した人のことをいいます。
既卒とは学校を卒業後就職経験がない人
新卒、第二新卒と並ぶ同じような意味の言葉として「既卒」があります。既卒は、学校を卒業してから一度も就職したことがない20代の若者のことを指します。つまり、フリーターや派遣社員として働いている人は既卒と呼ばれます。
ただ、昨今の厳しい就職活動を鑑みて、厚生労働省では「働く意欲や能力があるにもかかわらず、厳しい就職活動の時期に当たってしまった働けない既卒者は、少なくとも3年以内なら新卒枠で応募受付をするよう」企業に向けて通達を出しています。
出典：厚生労働省「募集・採用に当たって、3年以内の既卒者は新卒枠で応募受付を!!」
本来「その年に卒業した学生」を新卒と呼んでいましたが、現在厳しい就職活動を強いられている既卒者を新卒とすることで、卒業後3年以内の学生は新卒と呼ばれることになりました。
しかし、厚生労働省からは通達があっただけで、必ず卒業から3年以内の既卒の応募を受け付けなければならないといった法的な義務はないため、企業によって対応は異なります。
新卒と第二新卒、どちらが不動産業界に有利？
新卒、第二新卒どちらも不動産業界への就職には、有利だといえるでしょう。
まだ他社に染まっていない新卒を採用し、一から教育していくことを好む企業は、新卒を多く採用します。一方で、社会人としてある程度の経験を積んでいる第二新卒を好む企業もあります。
不動産業界で営業として働くには、賃貸だけでなく住宅販売など幅広い選択肢があるため、新卒や第二新卒のような未経験でも、若くて前向きな志望動機がある人材が有利だといえるでしょう。
不動産業界へのおすすめの転職時期は？
不動産営業に転職したいと思っていても、企業が人材を求めていなければそもそも転職は成り立ちません。不動産営業への転職を成功させるなら、不動産業界全体の求人事情を把握しておく必要があります。
では、不動産営業の転職を成功させるためにおすすめの時期はあるのでしょうか。
不動産業界へ転職するなら4月～10月？
不動産業界へ転職を考えているなら、4月～10月が適しているという考え方があります。
企業は半期ごとに戦略を練り、必要な人材確保のため求人行ないます。そのため、求人が増えるのは4月～10月となると証言する関係者もいます。
さらに、不動産業界業界の繁忙期は1月～3月です。3月は人事異動に伴う転勤や大学入学、就職による引っ越しが多いため、人は新しい住まいを求めて不動産会社を訪れます。そのため不動産業界は1月～3月の期間中に内覧や契約をして引き渡しをするなど、顧客対応に追われ非常に忙しくなります。業種や企業によっては1年間分の利益の50％を1月～3月だけで稼ぐこともあります。稼ぎ時は、営業に集中するため、新しい社員の受け入れを控えるわけです。
年末年始は企業も休みになるため求人は比較的少なくなります。年が明けて3月の繁忙期を過ぎた4月からようやく求人に乗り出す企業が増えるため、不動産業界へ転職を考えているなら4月～10月が良いと考えるのです。
自分のベストタイミングで転職活動をしよう
転職先の業界の求人事情をよく知っておくことはとても大切ですが、自分にとって最適なタイミングで転職できるようにすることもまた大切です。
前述のとおり、どの業界も決算時期や繁忙期には人材採用に力をいれません。猫の手も借りたいほどの忙しい状況のなか、退職を申し出ると今の勤め先に迷惑がかかってしまうことは十分想像できるでしょう。転職のタイミングのひとつとして、迷惑をかけないことを考慮しておくことが大切です。
また、経済的に損をしないようなタイミングで転職をしましょう。具体的には、ボーナスが出る企業ならしっかりボーナスをもらい、数週間後に退職を申し出るなどに配慮しましょう。
そのほか、不動産業界への転職を成功させるなら有利になる資格を取得しておく、業界の情報を入手しておくなど準備期間をしっかり取って自分のベストタイミングで転職活動をするといいでしょう。
オープンハウスの採用状況は？
一年を通してたくさんの応募があり、積極的に採用しているオープンハウスには、求職者から選ばれる理由があります。
安定した給与体系
オープンハウスは歩合制ではなく固定給（30万円～）がベースとなった給与体系です。歩合の多寡によって給与水準が大きく変わることなく、業務の評価が直接給与に現れ、安定しながらもさらなる高みを目指すモチベーションになっています。当社なら、多寡20代で年収1,000万円を超えるケースも珍しくはありません。
安定したワークライフバランス
当社は賃貸営業職を現在募集していません。賃貸不動産業界は、1月から4月までが繁忙期と言われており、年間の売上の半分以上をその期間に稼ぐともいわれています。つまり、その期間をとてつもなく忙しいということ。オープンハウスが取り扱う売買不動産は、特定の繁忙期がなく、安定した生活が可能です。「ワークライフバランスを重視したい」という方からの応募も多いです。
不動産業界のワークライフバランスに関する記事はこちら。
事業規模拡大中
オープンハウスは現在急成長・急拡大中の会社です。
直近6年間で売上は毎年30％以上伸びています。当然、一緒に成長したいと考えているメンバーを一年を通して募集し続けています。より大きな事業、大きな責任とともに成長を目指している方からも選ばれています。
オープンハウスは
これまでの経験もスキルも問いません。
あなたの「やる気」を求めています。
オープンハウスは未経験でもやる気があれば挑戦できる
中途入社した社員のほとんどが、不動産とは関係のない業界出身です。なかには、不動産どころか営業職の経験がなかった社員もいます。
オープンハウスは、会社の方針に沿った努力を続けることで、短期間で成果を出すことができる環境があります。昇進すれば、すぐに部下を持ち、さらに大きな目標に向かって挑戦が可能です。
例え入社時に業務への不安があっても、オープンハウスには最低でも2ヶ月、充実の研修制度があります。座学による知識習得やベテラン社員による実習など、未経験からでも問題なく業務に加わることができます。
創業16年で東証一部上場。拡大後も驚異の成長率を維持
オープンハウスは、挑戦し続ける姿勢と、独自の技術力を武器に圧倒的な急成長を遂げてきました。2013年には創業16年で東証一部上場、2019年には売上5,000億円を達成し、独立系総合不動産デベロッパーとして確固たる地位を築いています。
拡大後もニーズをいち早くキャッチしながら、業界の常識に捉われない発想力でオープンハウスは成長を続けています。一般的な成長率が年2～3％の不動産業界で、オープンハウスは直近6年間で平均30％以上の売上高成長率を維持。会社規模の拡大に伴い、従業員数も増加中です。
当社が目指すのは売上高1兆円、そしてゆくゆくはオープンハウスが日本一の企業になることです。
大きな目標を掲げる我々と、一緒に成長してみませんか。
