大卒の平均年収はどれくらい?年齢や業種ごとに徹底比較

知識 中途採用

大学を卒業してから社会人として働き始めると、自分の年収が高いのか低いのか気になる部分もあるでしょう。同年代であっても、業種や職種によって年収は大きく異なります。

まずは、大卒者の平均年収がどれくらいであるかを知り、今後のキャリアプランを改めて考えてみることも大切です。この記事では、年齢や業種ごとの平均年収を詳しく解説します。

大卒の平均年収は435.3万円(男女計)

厚生労働省が公表している「令和4年賃金構造基本調査」によれば、大卒者男性の平均年収は470.5万円となっています。大学院卒574万円、高専・短大卒417.9万円、専門学校卒379.2万円、高校卒357万円となっており、学歴によって年収に違いがあることが分かります。

また、大卒者女性では大学卒352.8万円であり、大学院卒485.1万円、高専・短大卒323.1万円、専門学校卒323.2万円、高校卒267.4万円です。学歴別の賃金がピークになるタイミングとしては、大卒者の男女共に50~54歳となっています。

年齢別の平均年収の違い

一口に平均年収といっても、年齢によって同じ業種でも違いがあります。ここでは、年齢別の平均年収について見ていきましょう。

20代大卒者の平均年収

20代大卒者の場合、厚生労働省「令和4年 賃金構造基本調査 」によれば、20~24歳の男性で282.1万円、女性で278.5万円となっています。25~29歳男性は327.3万円、女性は307万円です。
表にまとめると、次のようになります。

年代 男性 女性
20~24 282.1万円 278.5万円
25~29 327.3万円 307万円

つまり、20代大卒者の平均年収は男性で約282~327万円、女性で約278~307万円となります。20代の場合は男女の収入差にそれほど大きな違いは見られません。

また、企業規模別に20代の平均年収 (男女計)を見ていくと、以下のとおりです。なお、企業規模は厚生労働省の定義によれば、常時労働者1,000人以上を「大企業」、100~999人を「中企業」、10~99人を「小企業」と区分しています。

企業規模 2024 2529
大企業 272.6万円 319.8万円
中企業 260万円 294.8万円
小企業 251.6万円 285.6万円

※大卒者以外も含む

上記のように、平均年収は企業規模によって異なり、20代の平均年収で見ると大企業のほうが小企業よりも10%程度賃金が高いことが分かります。

30代大卒者の平均年収

30代大卒者の場合、厚生労働省「令和4年 賃金構造基本調査 」によれば、30~34歳の男性で383.1万円、女性で335万円となっています。35~39歳男性は450.6万円、女性は368.6万円です。

表にまとめると、次のようになります。

年代 男性 女性
30~34 383.1万円 335万円
35~39 450.6万円 368.6万円

つまり、30代大卒者の平均年収は男性で約383~450万円、女性で約335~368万円です。30代になってくると男女の収入差が顕著に現れてきます。

これは、女性は出産や育児で、男性に比べて昇進や昇格の機会が少ないためといわれています。また、企業規模別 に30代の平均年収(男女計)を見ていくと、以下のとおりです。

企業規模 3034 3539
大企業 368.8万円 419.5万円
中企業 327万円 358.9万円
小企業 313.9万円 345.8万円

※大卒者以外も含む

30代では、企業規模による平均年収の差は20代の頃よりも大きくなります。小企業の30代後半で得られる年収を大企業では30代前半の時点で上回っていることが分かります。

40代大卒者の平均年収

40代大卒者の場合、厚生労働省「令和4年 賃金構造基本調査 」によれば、40~44歳の男性で497.7万円、女性で393.1万円となっています。45~49歳男性は546.4万円、女性は412万円です。

表にまとめると、次のようになります。

年代 男性 女性
40~44 497.7万円 393.1万円
45~49 546.4万円 412万円

つまり、40代大卒者の平均年収は男性で約497~546万円、女性で約393~412万円です。40代における平均年収は男女の差が30代の頃よりも広がり、男性は女性と比較をすると、男性のほうが3割近く平均年収は高い傾向が見られます。

これは男性の場合、40代になると管理職に就く機会が増えてくるため、年収アップのチャンスが多いからでしょう。一方、女性は育児などで昇進・昇格のスピードが遅く、また女性自身が管理職に就くことを考えていない点も指摘されています。

また、企業規模別 に40代の平均年収(男女計)を見ていくと、以下のとおりです。

企業規模 4044 4549
大企業 450.8万円 477.3万円
中企業 390万円 407.4万円
小企業 361.4万円 373.5万円

※大卒者以外も含む

40代の平均年収は、企業規模での差が大きく現れています。小企業の40代後半の年収よりも、中企業・大企業での年収が高い傾向が見られます。

50代大卒者の平均年収

50代大卒者の場合、厚生労働省「令和4年 賃金構造基本調査 」によれば、50~54歳の男性で600万円、女性で437万円となっています。55~59歳男性は616.5万円、女性は450.8万円です。

表にまとめると、次のようになります。

年代 男性 女性
50~54 600万円 437万円
55~59 616.5万円 450.8万円

 

つまり、50代大卒者の平均年収は男性で約600~616万円、女性で約437~450万円となります。平均年収の高さだけで見ると他の世代よりも50代は高いですが、年収そのものの伸びは止まっていることが分かります。

50代を通じて、あまり年収に違いがないのは男女共に同じ傾向が見られるといえるでしょう。また、企業規模別に 50代の平均年収(男女計)を見ていくと、以下のとおりです。

企業規模 5054 5559
大企業 507万円 512.4万円
中企業 424.9万円 437.1万円
小企業 378.1万円 381.9万円

※大卒者以外も含む

企業規模別に見たときも、50代は年収の伸びが止まっているのが分かります。ここまで、学歴・年齢と平均年収との関係性を見てきましたが、次に業種別の平均年収の違いを解説します。

業種別の平均年収の違い

平均年収はどのような仕事をしているかによっても、違ってきます。年代別に業種による平均年収の違いをまとめると以下のとおりです。

■20代の業種別・平均年収(男女計)

 業種 2024 2529
建設業 276.9万円 316.8万円
製造業 244万円 280.5万円
情報通信業 277.9万円 334.8万円
運輸・郵便業 262.9万円 298万円
卸売・小売業 259.2万円 295.9万円
金融・保険業 268.5万円 319.2万円
宿泊・飲食業 240.8万円 270.1万円
教育・学習支援業 269.2万円 312.8万円
医療・福祉業 277万円 310.6万円
サービス業 259.6万円 283.8万円

※厚生労働省「令和4年 賃金構造基本統計調査」 をもとに算出。

業種別の平均年収で比較をした場合、20~24歳・25~29歳ともに「情報通信業」が最も高いことが分かります。

■30代の業種別・平均年収(男女計)

 業種 3034 3539
建設業 352.3万円 406万円
製造業 313.3万円 354.3万円
情報通信業 400.3万円 458.4万円
運輸・郵便業 323.4万円 346.4万円
卸売・小売業 334.5万円 371.2万円
金融・保険業 390.6万円 462.4万円
宿泊・飲食業 296.2万円 321.2万円
教育・学習支援業 370.6万円 416.5万円
医療・福祉業 334万円 360.9万円
サービス業 305.2万円 326.5万円

※厚生労働省「令和4年 賃金構造基本統計調査 」をもとに算出。

30代では、「情報通信業」「金融・保険業」などが平均年収が高いといえます。

■40代の業種別・平均年収(男女計)

業種 4044 4549
建設業 418.2万円 447.3万円
製造業 387.3万円 408.9万円
情報通信業 511.6万円 540.4万円
運輸・郵便業 358.8万円 373.5万円
卸売・小売業 403.3万円 427.9万円
金融・保険業 504万円 534.9万円
宿泊・飲食業 351.3万円 346.6万円
教育・学習支援業 469.8万円 500.1万円
医療・福祉業 368.8万円 380.4万円
サービス業 343.5万円 356.8万円

※厚生労働省「令和4年 賃金構造基本統計調査 」をもとに算出。

40代では、「情報通信業」「金融・保険業」「教育・学習支援業」が平均年収が高いことがわかります。

■50代の業種別・平均年収(男女計)

業種 5054 5559
建設業 493.5万円 492万円
製造業 432.3万円 443.8万円
情報通信業 555万円 589.3万円
運輸・郵便業 377.1万円 367.6万円
卸売・小売業 450.3万円 455万円
金融・保険業 577.4万円 509.8万円
宿泊・飲食業 351.9万円 347.1万円
教育・学習支援業 538.4万円 585.7万円

※厚生労働省「令和4年 賃金構造基本統計調査 」をもとに算出。

50~54歳では「金融・保険業」が一番高いですが、55~59歳では「情報通信業」が高くなります。上記のように、業種によって平均年収の伸びは違ってくるので、転職を考えるときの参考にしてみましょう。

年収をアップさせるための方法

年収をアップさせる方法として、具体的には「副業に取り組む」「資格を取得する」「転職をしてみる」といったことがあげられます。それぞれの方法について、ポイントを解説します。

副業に取り組む

ワークスタイルの多様化や働き方改革などの影響によって、副業(複業)に取り組みやすい環境ができてきています。現在の仕事を続けながら、年収をアップさせるには自分の得意なスキルを活かして、副業に取り組んでみるのも一つの方法です。

ただし、会社員として勤務している場合は、勤務先に副業が可能かどうかを確認してから取り組みましょう。勤務先に申告をしないまま副業を始めてしまうと、後から思いがけないトラブルになることもあります。

就業規則や上司に確認して、本業に差し障りがない程度で始めてみましょう。また、副業といっても資格が必要なものから、未経験でも始められるものまで様々です。

たとえば、経験がなくても始められる副業としては次のようなものがあげられます。

副業の一例
・ブロガー、アフィリエイター
・各種代行業
・ECサイトの運営
・動画投稿による広告収入
・Webライター
・フォトストック など

 

上記のものはいずれも、Webを通じて始められるものばかりです。興味のあることについて文章を書いたり、多くの人にお気に入りの商品を広めたりしてみたいという方は、ブロガーやアフィリエイターを考えてみると良いでしょう。

一定数の記事を書く必要がありますが、Webサイトやネット広告の仕組みなどを理解することにもつながるので、スキルアップにも役立つはずです。ただし、どちらも基本的には広告収入によってマネタイズするため、多くの人に読まれるまでには地道な努力が必要になります。

各種代行業は様々な依頼に対して、代行することで収入を得る仕事です。たとえば、運転代行やペットの散歩代行などがあげられます。代行業務は基本的に、代行業者にあらかじめ登録をしておき、必要に応じて出勤するスタイルの働き方となります。

毎日仕事が入るわけではないので、週末やスキマ時間に取り組むなど、工夫次第で年収アップにつなげていけるでしょう。多くの仕事に取り組みたい場合は、複数の代行業者に登録するなどしてみると良いでしょう。

ECサイトは以前よりも、気軽に始められるようになっています。無料でサイト制作は行える環境が整っていますし、大手のプラットフォーマーのサービスを利用すれば、決済などもスムーズでその日のうちから始められるでしょう。

ECサイトの運営はどちらかというと、商品の仕入れや販売に関する専門性やノウハウが必要なので、まずは小さく始めて徐々に規模を広げていくほうが良いといえます。いきなりECサイトを運営するのは敷居が高く感じるなら、フリマアプリで不要品を販売するといった手軽なところから始めてみましょう。

動画投稿も基本的にはブロガーなどと同じで、作成したコンテンツに対して一定の視聴者数があれば、広告収入を得られる仕組みです。時間や場所に縛られないので、趣味などの延長線上でテーマを考え、気軽に始められます。

Webライターやフォトストックは、文章や写真に興味がある方が向いています。長く続けていくことでスキルが身につき、クオリティが高くなれば収入を増やすことにつながるでしょう。

Webを通じた副業であれば、パソコンやスマートフォンから始められるものが多いので、まずはしっかりと情報収集を行って、自分に合ったものを見つけてみましょう。

資格を取得する

年収をアップさせる方法として、資格を取得することもあげられます。一口に資格といっても、国家資格から民間資格まで幅広く存在します。

どのような目的で資格を取得するかによって、取るべき資格も違ってくるので、まずは現在の自分のスキルを棚卸しするところから始めてみましょう。これまで得たスキルや経験などをもとに、今後のキャリアプランを考えてみることは大事です。

たとえば、プログラマーとして働いている場合、取り扱えるプログラミング言語の種類を増やしていけば年収アップにつながるでしょう。さらに、マネジメント力などを身につければ、システムエンジニアなど上流工程の仕事に就ける可能性も開けてきます。

資格の取得を目指す際に気をつけておきたい点は、ただやみくもに資格を取ろうとしても、年収アップにはつながりにくい部分です。あくまで、自分のキャリアを見つめ直したうえで、スキルアップや専門性の強化につながる勉強を進めていく必要があります。

自分の強みや弱点などが漠然としているときは、キャリアコンサルタントなどのサポートを受けてみると、客観的な判断を行いやすくなるでしょう。年収アップにつなげていくには、自分のキャリアとの擦り合わせがとても重要です。

目指すべき資格が決まったら、学習スケジュールや学習方法についてもよく検討する必要があります。主な学習方法としては、以下のものがあげられます。

学習方法の例
・参考書をもとに、独学で勉強する
・オンラインの学習サイトを利用する
・各種スクールに通う

どの方法が合っているかは人によって異なるため、学習に充てられる時間や自分の性格などを踏まえたうえで学習方法を選択していくことが大事です。自分で学習ペースを管理するのが苦手な方は、スクールに通ってみると学習のリズムを整えやすいでしょう。

また、できるだけ費用を抑えて勉強したい方は、独学かオンラインの学習サイトを利用してみるのがおすすめです。ただし、学習ペースを自分で管理しなければならないので、どうしても途中で挫折しがちになってしまいます。

学習を継続して行うためにも、同じ資格を目指す仲間づくりもSNSなどを通じて行ってみると良いでしょう。自分のペースをよく見極めたうえで、継続的に学習に取り組める環境づくりを行ってみてください。

転職をしてみる

年収アップの方法として、転職を考えてみるのも重要です。年齢によって求められるスキルや経験は異なりますが、以前と比べて転職しやすい環境が整ってきているといえます。

先に述べたように、業種によって平均年収は大きく違ってくるので、年収の低い業界であればそのまま働いていても、思うように年収が上がらない部分があります。資格を取得により年収アップにつなげていくこともできますが、どの業界に所属しているかで、年収アップの幅も自ずと限られてくる面があるでしょう。

そのため、今後の人生やキャリアパスなどを考えたうえで、異なる業界や職種も視野に入れながら、幅広く検討してみてください。たとえ、未経験の業界であったとしても、それまで培ったコミュニケーション力やマネジメント力などはどの業界でも必要とされるものです。

一般的に、20代であれば本人の意欲やポテンシャルなどを評価してもらえるので、異業種への転職もチャレンジできる可能性は高いでしょう。30代や40代になると、即戦力として期待される部分があるため、スキルや経験、マネジメント力が問われる傾向にあるといえます。

ただし、転職を希望する業界や職種、企業によって求められるものは違ってくるので、まずは気になる業界や企業をチェックしてみるところから始めてみましょう。中途採用の募集は多くの企業で情報発信が行われているため、比較的情報は集めやすいといえます。

Webサイトに掲載されている情報だけで不明な点は、オンライン説明会やカジュアル面接などに参加して直接担当者に尋ねてみると良いでしょう。様々な情報を集めるうちに、自分の意外な適性に気が付くこともあります。

転職活動を進めるときは、いつまでに何をするのかを事前に決めて、着実に準備を整えていくことが大事です。情報収集を行いつつ、今後の自分のキャリアやどのくらいの年収を得たいかを考えてみてください。

オープンハウスの不動産営業職なら高い年収が得られる

大卒者の平均年収を知ることで、自分の年収が適正な水準にあるのか判断するきっかけになるでしょう。この記事で紹介したように、業界や職種、年齢などによって年収は大きく異なります。

まずは現在の状況を踏まえたうえで、年収を高めるためには何をすれば良いかを見極めていくことが大事です。副業をしたり、資格を取得したりして年収アップを目指すのも検討すべき方法ではあります。

しかし、今後のライフイベントや働き方を考えていくうえでは、転職についてもしっかりと検討してみましょう。たとえば、オープンハウスの不動産営業職であれば、「月収33万円以上」の固定給を得られます。これは不動産業界のなかでもかなり高水準な収入であるといえるでしょう。

さらに、勤務5年目となると平均年収が1,025万円となるので、大幅な年収アップのチャンスがあります。オープンハウスの不動産営業職は様々な仕事を経験されてきた方が多数入社しているため、不動産業界が未経験であっても心配いりません。オープンハウスには、未経験の方を一流の不動産営業に育て上げるためのノウハウがあります。

年収を高めたいと感じることは、自分の将来の可能性を試す第一歩でもあります。オープンハウスでは継続的に努力をし、成果を出していくなら年収を高める機会が多くあるので、「自分自身の可能性を試してみたい」「確かなスキルを身につけたい」という方は、オープンハウスの不動産営業職にチャレンジしてみてください。

オープンハウスは
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高収入

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不動産業界未経験でも、年4回の昇進昇格制度で入社後の年収は軒並み上昇。成果と報酬が連動しており短期間で年収がアップする体制があります。

企業成長

創業16年で東証一部上場。拡大後も驚異の成長率を維持

オープンハウスは、挑戦し続ける姿勢と、独自の技術力を武器に圧倒的な急成長を遂げてきました。2013年には創業16年で東証一部上場、2019年には売上5,000億円を達成し、独立系総合不動産デベロッパーとして確固たる地位を築いています。

拡大後もニーズをいち早くキャッチしながら、業界の常識に捉われない発想力でオープンハウスは成長を続けています。一般的な成長率が年2~3%の不動産業界で、オープンハウスは直近6年間で平均30%以上の売上高成長率を維持。会社規模の拡大に伴い、従業員数も増加中です。

当社が目指すのは売上高1兆円、そしてゆくゆくはオープンハウスが日本一の企業になることです。

大きな目標を掲げる我々と、一緒に成長してみませんか。

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